大黒柱はもう古い!? 建物を支える「耐力壁」とは？《大空間を確保する高倍率の壁》
日本に古くからある建築手法「木造軸組工法」では、柱と梁で家を組み立てていきますが、最近は「枠組壁工法」という工法も盛んで、こちらは壁で建物を支えます。建物を支える構造的に重要な壁を「耐力壁」とい...
特集 BLOG
海外出身者を施工管理職で新卒採用｜ワールドコーポレーションが見据える建設業の人材の未来
建設業界の技術者派遣を手掛ける株式会社ワールドコーポレーションは2025年度、プラント施工管理の技術者として、海外出身の若手人材を初めて新卒採用しました。この取り組みについて、同社の和田裕司・プ...
国土強靭化実施中期計画（第1次）が2026年度から始動！建設業にもたらす影響は？
2026年度から「第1次国土強靭化実施中期計画」が始動します。計画期間は2030年度までの5年間。事業規模は20兆円強にのぼる見込みで、建設業界に与える影響は大きなものになるでしょう。本記事では...
一建設が壁倍率5.0の木製筋交い耐力壁を開発！普及に向け一般流通を目指す、その思いとは？
飯田グループホールディングスの中核企業・一建設株式会社は、木製筋交い単体で壁倍率5.0を実現する耐力壁「HW5.0Σ」を開発し、国土交通大臣認定を取得しました。本記事ではこの技術の概要や開発経緯...
「環状七号線地下広域調節池（石神井川区間）」の建設現場に潜入│土木学会が親子見学会を開催
東京都は現在、豪雨に備える治水対策として、中野区～練馬区にかけて「環状七号線地下広域調節池（石神井川区間）」の建設工事を進めています。この建設現場で2025年7月、土木学会・地下空間研究委員会の...
建設業の資金繰りを即日改善！GOALクラウドファクタリングとは？
建設業は他業種と比べて資金繰りの難しさを抱えやすい業界です。こうした課題に応えるため、経営支援を行うGOALグループ（株式会社GOAL...
【土木のプロが語る】ベタ踏み坂が「たいしたことない」と言われる理由と実際の角度
島根県と鳥取県を結ぶ「江島大橋」、通称「ベタ踏み坂」は空へ駆け上がるような急坂に見えることから、テレビCMにも使われて一躍有名になりました。ただ、実際に走ってみるとそれほどの急勾配には感じません...
大阪・関西万博が地元建設業者に与えた影響は？建設業経営者に聞きました！
さまざまな話題を呼んだ大阪・関西万博も閉幕まで残すところあとわずかとなりました。そんな大阪・関西万博は地元建設業者にどのような影響をもたらしたのでしょうか。関西地方で鉄筋工事業を営む『なあ062...
BIM/CIMとは？今さら聞けない基本、2D施工の限界を超える理由と可能性を解説
BIM/CIMとは、簡単に説明すると建設業における「3次元モデルの活用」です。この記事では、BIM/CIMの基本的な内容やメリット・デメリットなどを詳しく解説します。活用事例や今後の取り組み方針...
【2025年最新版】監理技術者の金額要件見直し・専任現場の兼務が可能に！改正の背景は工事費高騰と人手不足
2025年2月1日に施行された改正建設業法施行令により、監理技術者等の配置・専任に関する金額要件が変更されました。また、2024年12月13日の建設業法改正では、一定の条件下で監理技術者等の複数...
注目の「建設DX」「防災」関連技術をレポート《メンテナンス・レジリエンス TOKYO 2025》
複数の専門展示会を同時開催する大型イベント「メンテナンス・レジリエンス TOKYO...
制度改正で住宅着工戸数の推移に異変？建築基準法・建築物省エネ法改正が与えた影響とは
国土交通省の建築着工統計調査報告によると、新設住宅着工戸数は2025年3月に前年同月比プラス39.6％の8万9,802戸と急激に増加した一方、翌月4月には一転して大幅に減少。この急変動は2025...
熱中症対策に20年来取り組んできた一建設が“安全衛生管理”で大事にしていることとは？
飯田グループホールディングスの中核企業・一建設株式会社は建設現場の熱中症対策に20年来、力を入れてきたといいます。今回、同社安全管理課の須田一弘課長に、熱中症対策をはじめとする一建設の“安全”に...
【2024年度・大手50社】建設工事受注高が4年連続増加！サービス業など民間需要が牽引
先日、国土交通省から大手建設業者50社を対象とした2024年度の建設工事受注動態統計調査の結果が発表されました。2024年4月～2025年3月における建設工事全体の受注総額は18兆9,558億円...
日本の非破壊検査を変える！新団体「日本インフラーキテクチュア検査技術協会」発足
2025年4月、東京都内で「一般社団法人日本インフラーキテクチュア検査技術協会設立発表記念...
【2025年最新動向】法制度改正など建設業界で注目の変更点まとめ
昨今、建設業法や建築基準法など建設業に関する法制度の改正が相次いでいます。最新動向を把握し、適切に対応することが求められるでしょう。そこでこの記事では、2025年に変わる／変わった法律や各種制度...
【東京都】2025年4月から新築建築物に太陽光発電設備など設置義務化！都担当者に聞く背景やねらい
2025年4月から、東京都で新築建築物へ太陽光発電設備など再生可能エネルギー利用設備の設置を義務付ける制度が始まります。今回、東京都環境局の担当者に、この制度のねらいや、建築物における環境対策の...
「みなと緑地PPP」普及へ国交省が港湾エリアの可能性を探る意見交換会開催【レポート】
2022年12月に創設された「港湾環境整備計画制度（通称・みなと緑地PPP）」。同制度の普及と理解促進を図るため、国土交通省は2024年12月26日、水辺を生かしたまちづくりに取り組む寺田倉庫株...
歴史的鉄道遺構「旧晴海鉄道橋」遊歩道化事業の現場見学会に参加してきました！
東京都内で30年以上眠っていた歴史的鉄道遺構「旧晴海鉄道橋」を遊歩道として再生する工事が進められています。2024年11月23日には工事の状況を一般公開する現場見学会が開催されました。この記事で...
区道延長は23区最長！世田谷区による効率的な道路維持管理への挑戦
東京23区で最長の特別区道を有する世田谷区。その膨大な道路ストックを効率的に維持管理するため、同区ではさまざまな施策に取り組んでいます。2024年度は「My City...
インフラ維持管理等の最新技術が集結！「メンテナンス・レジリエンス TOKYO 2024」取材レポート
製造業・建設業における維持管理や保全技術の専門展示会イベント「メンテナンス・レジリエンス TOKYO...
【日本デジタル通信】“経営理念” と “社風” を重視した経営手法が生み出す好循環
電話工事やLAN工事などの電気通信工事業を営む株式会社日本デジタル通信。営業・工事の両部門を持ち、相談から施工、サポートまで、すべて自社で請け負うことができる点が同社の強みです。経営理念と社風を...
街路樹本数が東京23区内で最多の江戸川区では、行政・建設業者・住民が一体となり、まち全体で街路樹の維持管理に取り組んでいます。江戸川区における街路樹管理の工夫と今後の展望を取材しました。
入札ネット＋αはいくらで使えるの？ご利用料金を詳しくご説明します！
入札ネット＋αのご利用料金について詳しくご紹介します。入札ネット＋αはお客様が必要とする機能や情報量などによって料金プランが異なります。ぜひ導入検討のご参考にしてください。
【全国初】江東区が新築マンションに宅配ボックス設置などを義務化した意図とは
新築マンションへの宅配ボックスや電気自動車充電設備の設置などを義務付けた、東京都江東区の改正「マンション等の建設に関する条例」が、2024年1月1日に施行されました。これは、全国初施行となる事例...
池之端・湯島駅周辺のおいしいランチ特集１３選 ～建設データ社員おすすめのランチ紹介～
台東区池之端に事務所を構える建設データの社員が、池之端・湯島駅周辺のおすすめランチを紹介します！
建設業に特化したメディア「建設データブログ」でＰＲしませんか？
「建設業にプロモーションしたい。」そんな企業さまのご希望を、建設データブログが叶えます！
入札ネットを初めてご利用される方は必読！簡単な使い方を解説します。使い方がよくわからない方、お探しの情報が見つからない方はぜひ参考にしてください。
入札ネットにログインできない原因を何パターンか説明いたします。お手数をおかけしますが、ログインできない場合は ＷＥＢまたはお電話でお問い合わせください。
【令和３年度】１級建築士試験 合格実績ナンバー１！ 総合資格学院の強みとは
総合資格学院は全国ストレート合格者占有率ナンバー１を継続中。令和３年度試験の分析と合格者インタビューに加え、合格実績ナンバー１を誇る総合資格学院の魅力を紹介することで、建設業界で活躍する未来の１...
企業版ふるさと納税感謝状贈呈式と建設データ社員研修が行われました【高知県室戸市】
２０２１年１１月１９日、企業版ふるさと納税感謝状贈呈式と建設データの社員研修が、高知県室戸市にて行われました。今回の記事では、そのときの様子についてご紹介いたします！
台東区池之端に事務所をかまえるわたしたち建設データ。事務所周辺には文化や歴史を感じられる場所がたくさんあります。「わたしたちの街紹介」では建設データ社員が会社周辺のおすすめスポットを紹介。第1回...
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国土交通省関東地方整備局（建設・港湾）の2021年10月期・工事と業務の発注予定が公表されました。
国土交通省関東地方整備局（建設・港湾）の2021年07月期・工事と業務の発注予定が公表されました。
国土交通省関東地方整備局の2021年04月期発注予定
